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【HRW】中国:ウイグル騒乱 多くの男たちが「失踪」
Human Rights Watch
中国:ウイグル騒乱 多くの男たちが「失踪」
中国政府は、拘束中の全ての者の氏名と拘束場所を明らかにせよ
http://www.hrw.org/en/news/2009/10/20-5

October 21, 2009
我々が調査し明らかにした事案は、氷山の一角である可能性が高い。中国政府は、自宅や街頭から人を連れ去り『失踪』させた。家族は、連行された人が、まだ生きているかもう死んでしまったのかさえ判らない状態におかれている。法の支配を遵守していると中国政府は言っているが、この現状は、中国政府のこの主張を根こそぎ粉砕するものだ。
ブラッド・アダムズ、ヒューマン・ライツ・ウォッチのアジア局長
(ニューヨーク)-中国政府は、2009年7月のウイグル騒乱の後拘束された全員の氏名、拘束場所を明らかにするとともに、ウイグル騒乱で何が起きたのかに関する独立した事実調査を認めなければならない、とヒューマン・ライツ・ウォッチは本日公表した「強制失踪」報告書で述べた。


44ページの報告書「『消えた家族を探すのさえ怖い』:新疆ウイグル自治区での騒乱と強制失踪」は、抗議運動以後中国治安部隊によって拘束された、43名のウィグル人(未成年者も含む)の「強制失踪」の実態を調査してまとめたもの。

「我々が調査し明らかにした事案は、氷山の一角である可能性が高い」とヒューマン・ライツ・ウォッチのアジア局長ブラッド・アダムズは述べた。「中国政府は、自宅や街頭から人を連れ去り『失踪』させた。家族は、連行された人が、まだ生きているかもう死んでしまったのかさえ判らない状態におかれている。法の支配を遵守していると中国政府は言っているが、この現状は、中国政府のこの主張を根こそぎ粉砕するものだ。」

先週、新疆ウイグル自治区裁判所は、抗議運動に関与した容疑者の裁判を開始。既に9名に死刑、3名に2年間の執行延期付き死刑、1名に終身刑が言い渡されている。

7月6日及び7日の両日、中国の警察と人民武装警察及び軍は、ウルムチにある2つのウイグル族居住地区(二道橋(Erdaoqiao)及び賽馬場(Saimachang))で、大規模な一斉逮捕作戦を何回も決行したことがヒューマン・ライツ・ウォッチの調査で明らかになった。比較的小規模な作戦と手入れは、少なくとも8月中旬まで続いた。

ヒューマン・ライツ・ウォッチが調査した「失踪」事件の被害者は、若いウイグル族男性たち。被害者の多くは20歳代だったが、12歳と14歳の少年が「失踪」させられたとの報告もあった。また、連行後「失踪」してしまった漢族がいる可能性もあるほか、漢族も違法に逮捕された可能性はある。しかしながら、ヒューマン・ライツ・ウォッチは、ウルムチ在住の漢族中国人25名以上からも聞き取り調査を行なったが、漢族が「失踪」させられたり違法逮捕された、と申し立てた人はだれもいかなった。

目撃者たちによると、治安部隊は付近一帯を封鎖し、若いウィグル人男性を逮捕していった模様。治安部隊が、若い男たちをまず住民たちから切り離し、地面にひざまずかせるか、うつ伏せにしたケースなどが報告されている。また、少なくともその一部のケースで、男たちに騒乱関連の質問をしながら暴行を加えていた、という報告もある。体に怪我や擦り傷があった男たちや、騒乱の際に自宅にいなかった男たちは連行された。治安部隊が、若いウイグル族男性を手当たり次第捕まえて、数十人単位でトラックに詰め込んでいったようなケースも複数報告された。

25歳のマクムド・M(仮名)は、16名の男たちとともに「失踪」。ウルムチの賽馬場(Saimachang)で行なわれたある一斉逮捕の際のことだ。妻や目撃者たちは、ヒューマン・ライツ・ウォッチに「7月6日午後7時頃、だいたい150人の制服警官と軍が、地区周辺の主要道路を封鎖した」と述べ、以下のように語った。

「警察と軍は、全員家から出て来いと言った。女と高齢者は脇へ寄せられて、12歳から45歳までの全ての男は、壁に向かって立つよう命じられた。男たちは、ひざまずかされて背中で両手を棒に縛られるか、両手を後頭部に乗せた状態でうつ伏せにさせられた。兵士たちは、Tシャツやシャツを頭までまくりあげて、男たちが辺りを見えないようにしたわ。」

「警察と軍は、男たちに擦り傷や傷がないか調べてた。それから、7月5日と6日には、どこにいた?と尋問した。それから、年寄りだろうと手当たり次第に男たちを殴った。近所に住む70歳の老人が、何度も殴られたり蹴られたりしてた。止められなかったの。私たちの言うことなんて聞いちゃくれなかった。」

ヒューマン・ライツ・ウォッチが調査して明らかにしたこれらのケースでは、家族が「失踪」した家族の所在を調べようとしても、努力は無駄だった。警察などの法執行機関は、逮捕の事実さえ認めなかったり、あるいは、単に家族たちを追い払ったのだ。

ヒューマン・ライツ・ウォッチは、中国政府に対し、強制失踪を直ちに止め、容疑を立件できない者については釈放するとともに、拘束しているすべての者の氏名と居所を明らかにするよう求めた。また、ウルムチ騒乱の最中及びその後に何が起きたのかについて、中立かつ国際的な事実調査を行なうことを認めるよう中国政府に強く求めるとともに、国連人権高等弁務官に対してそうした調査を率いるよう要請した。

「中国は、政府の拘禁施設以外に人を拘束すべきでない。そうして、拘束されているすべての人が、家族や弁護士と連絡を取ることができるようにすべきだ」とアダムズは語った。「世界的リーダーになろうとする国が、『強制失踪』に手を染めるなど許されない。」


2009年7月5日から7日にかけて新疆ウイグル自治区の首府ウルムチでおきた騒乱は、この数十年の中国で最悪の民族暴動事件となった。中国南東部広東省で発生したウイグル族襲撃事件が、抗議行動の発端となったとみられる。この抗議行動は、少数派ウィグル人に対する長期にわたる差別的政策に怒りを募らせていたウィグル人たちにとって「ときの声」になった。当初平和的だったウィグル人のデモは、瞬く間に漢族中国人に対する暴力的襲撃に転化し、多くの死傷者を出した。

中国の法執行機関は、国内外の基準に沿って公平な捜査を行なうかわりに、ウルムチのウィグル人居住地区で、大規模な違法逮捕を敢行。公式の数字によれば、今回の抗議運動に関連して治安部隊が逮捕した人々の数は、ゆうに千名を超えている。

国際法は、国の機関が、人を拘束したにも拘わらず、その者を拘束している事実を否定し、若しくはその者の所在を明らかにしない場合を、国家による強制失踪と定義している。「失踪」した人々は、拷問や超法規的処刑の犠牲になる危険性が高い。しかも、「失踪」してしまった人の家族や友人は、本人に何が起きたのかわからず、不安と苦しみにいつまでも苛まれる。

「米国、EU、その他の関係国は、失踪してしまった新疆ウイグル自治区の人々に何が起きたのかについて、明確な返答を要求するべきである」とアダムズは語った。「中国との貿易関係や政治関係を慮って、こうした恐ろしい行動をとっていても中国は特別扱い、とするようなことがあってはならない。」

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【BBC】Many 'missing' after China riots

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by yaponluq | 2009-10-21 21:18 | 東突厥斯坦/"新疆"ウイグル
【大紀元】ウイグル人学生に、政治的な態度表明を強要=新疆
ウイグル人学生に、政治的な態度表明を強要=新疆
http://www.epochtimes.jp/jp/2009/10/html/d50691.html
http://www.uyghurcongress.org/jp/News.asp?ItemID=1255960783
【大紀元日本10月17日】
今年7月に大規模抗議事件が発生した新疆ウイグル自治区では、今でも厳重な警戒体制が敷かれている。「7・5抗議事件」に多くのウイグル人学生が参加したとみている中国当局は、現地のすべての大学でウイグル人学生に政治的な態度を表明するよう命じている。

BBC6日付報道によると、ウイグルの各地では大量のパトロール隊が巡回し、記者は常に当局の警察に尾行されているという。報道によると、現地入りした記者たちは行く先々で尾行されたり、覆面パトカー3台がついて回ったりしたという。イスラムの拠点都市カシュガルでは、空港に到着した記者らはすぐに警察によってホテルに軟禁され、撮影や取材を禁じられた。

また、中国当局は社会の安定を維持するために、政府の幹部を所管の現場に派遣したり、多くのウイグル人を招聘して幹部にさせたりしていると、BBCが伝えた。

その一方で、ウルムチ市内ではイデオロギーの宣伝も盛んに行われているという。ウイグル人亡命組織「世界ウイグル会議」のスポークスマン、ディリシャティ氏によると、「7・5抗議事件」に多くのウイグル人学生が参加したとみている中国当局は、現地のすべての大学でウイグル人学生に政治的な態度を表明し、同抗議事件への個人的見解を文書で示すよう命じており、それを卒業の際の成績の一部としているという。

ラジオ自由アジア(RFA)は、現地の大学での当局の監視・管制が一層強化されていると報じた。「すべての大学で、集会や他校の大学生とのコミュニケーションが禁止され、所在地から離れることも制限されている。すべてのウイグル人学生が“愛国主義保証書”の署名を強要されている」という。


(翻訳編集・叶子)

(09/10/17 08:41)



维族学生被要求签署爱国主义保证单
http://www.newcenturynews.com/Article/china/200910/20091014030318.html
http://www.uyghurcongress.org/cn/news.asp?ItemID=-1670864770
作者:海蓝 文章来源:RFA 点击数:213 更新时间:2009-10-14

新疆法院对乌鲁木齐7.5事件被告判死刑之际,当局同时向学校、基层、社区展开民族团结教育措施,以稳定新疆情况。有海外维吾尔组织则指,维族学生被监控、禁止串连,及强迫签署爱国文件。另外,百多名海外维族人在欧洲抗议,反对中国实施死刑。(海蓝报道)

官方新华社报道,国务院第五次全国民族团结进步表彰大会召开之后,新疆自治区党委再次动员全区范围内,加强民族团结教育活动,并将此融入国民教育,以穏定新疆发展。

报道又指,新疆对全国民族团结模范人士奖励一万元,共52人获发奖金。另外,当局从中小学到大学都要设置民族团结专门课程,并纳入考试内容,使民族团结教育“进教材、进课堂、进学生的头脑”。另外,民族教育也要“进基层、进社区”。按照自治区党委要求,基层党组织要充分发挥作用,基层干部要深入一线,面对面做群众工作,并疏导群众情绪。 

自治区政协主席艾斯海提.克里木拜说,长期以来,新疆高度重视民族团结工作,遭境内外三股势力破坏,策划组织乌鲁木齐7.5打砸抢烧严重暴力事件,危害了新疆社会稳定。 

而世界维吾尔代表大会发言人迪里夏提表示,由于当局认为不少维族学生参与7.5事件,乌鲁木齐巿现正加强意识形态的宣传,当地官员到所有高等院校,强迫维族学生政治表态,写出个人对7.5事件的看法,作为毕业成绩单的评分一部分。另外,当局对学生加强监控措施,以防再次发生类似7.5骚乱。

他说:所有的各大院校禁止学生串连,禁止学生离开所住地,禁止学生与其他学校的联络,加强在当地的镇压,另一方面,压迫所有维族学生签署爱国主义保证单。

迪里夏提又指,百多名流亡瑞典的维吾尔人,下午二时手持标语及新疆国旗,到议会大楼外抗议示威,抗议中国剥夺7.5事件疑犯公平保申诉障辩护权,并要求欧盟国家向中国施压,要求司法公正,及反对实施死刑,派出独立监察员,调查审判是否公正。

台湾政治大学民族研究所张骏逸教授认为,中国加强实施民族政策出发点,是要遏止境内所有反对势力,希望国家保持稳定状态,为了达致这一目标,但操之过急会有反效果,例如要求学生签署爱国文件,过去在西藏寺院也发生,要僧人签爱国主义文件,没法实际解决今天新疆发生的骚乱问题。

他说:我个人认为,最好的办法,就是按照民族区域自治法给予它的权限,民族区域自治法怎样说,中共当局应该按照这样去实施,这是一种安抚不满的办法。

当局除加强民族政策外,又实施经济优惠措施,以稳定当地发展。新华网周二报道,为减轻乌鲁木齐7?5打砸抢烧严重暴力事件,对企业和个体户经营造成的冲击,自10月中旬起,乌鲁木齐开始执行7?5事件减免税政策,符合条件的纳税人可在10月23日前申报。乌鲁木齐市国税局表示,正式执行7?5事件税收优惠政策后,预计税收收入将减少6.03亿元。

据了解,上周六(10日),乌鲁木齐市召开维稳工作干部大会,总结一个月以来全市维稳工作,市委决定维稳工作队,在基层工作时间由原定一个月,再延长约一星期。

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by yaponluq | 2009-10-17 23:00 | 东突资讯/ウイグル・ニュース
【VOA】河南多人上网散布针刺谣言被拘留
「南陽・鄭州・開封でウイグル人が針で刺した」
「西安で新疆人による針刺し事件があった」


…というデマをネットで流布させた中国人が逮捕されました。



河南多人上网散布针刺谣言被拘留
http://www.voanews.com/chinese/2009-09-30-voa49.cfm?rss=long%20story
记者: 东方
华盛顿
Sep 30, 2009

在中国庆祝国庆六十周年前夕,河南多名网民由于在网上散布郑州,开封,南阳等城市出现"针刺"事件的虚假恐怖信息,被河南公安部门拘留。中国各级公安部门在国庆前夕加强了对互联网的控制,严防发生群体性事件。

*网上禁区*

中国互联网用户, 在网络论坛上发表的信息,即使是意图提醒亲朋好友注意安全,如果踩到政治敏感的禁区,也会惹来牢狱之灾。

河南一些网民由于在互联网上发表有关郑州,开封,南阳等河南城市出现维吾尔人用针扎人的传言,受到河南警方行政拘留的处分。

据河南媒体报道,河南省公安机关高度重视国庆前夕河南出现“针刺”事件的网络谣言,并且组织专门警力查证落实,先后有多名违法人员被处以行政拘留、警告等处罚。

据报道,南阳网民 “长毛狗”多次在百度帖吧发布信息,称在南阳有新疆人实施针扎活动。南阳市公安机关组织警力进行了调查,发现该信息为虚假信息。由于中国对公民上网实行严格的控制,并且颁布了实名上网等管理办法,河南警方很快就锁定该信息的发布人是河南镇平县石佛寺镇居民韩亚普,目前,韩亚普已被处以行政拘留的处罚。

另据报道,开封一名大学学生网民在互联网发布信息,称西安出现新疆人针扎事件。经公安机关调查,此信息为虚假信息,河南官方媒体报道说,由于该网民是开封某大学在校生,因此公安机关对其进行批评教育后,转交校方处理。

*区别对待*

观察家指出,同样是在互联网上发表虚假信息,对普通民众的处理是实施拘留,而大学生只受是批评教育而已。这种在法律面前并非人人平等的做法,主要是当局担心如果因为在网络上发表言论而拘留大学生,很容易激化矛盾,引发学潮。

*河南公安厅的警告*

针对部分河南网民在互联网上发表不实消息而触犯法律的案例,中国官方媒体援引河南省公安厅有关官员的话提醒网民,“在网络上发帖也要为自己的言行负责,不要散布主观臆想或者道听途说的虚假信息,更不要散布恐怖信息,否则,将有可能触犯法律,并将为自己的言行负法律责任”。

*上网也能触犯刑律*

国际人权组织《大赦国际》美国分部在一份关于中国互联网的报告中指出,在中国,个人在互联网上发布的信息,如果政府认为是涉及“国家机密”,最高可能被处以死刑。目前有数十人因在中国使用互联网而被关押,据报有些被关押的人因受到警察的酷刑而死亡。 一些在互联网上比较活跃的个人,以及一些挑战政府观点的中国网民,持续受到警方的骚扰。这种骚扰包括但不限于临时拘留,对其家庭成员进行威胁,或者威胁其商业或职业,以及跟踪和警方恐吓。

*加强监管和审查*

中国当局已经推出了几十个法规,例如关闭网吧,阻止电子邮件,禁止搜索引擎展示敏感信息,过滤国外新闻和政治敏感的网站等等。
一些地方政府也推出法规,加强对互联网的监管和网上信息的审查。

最新的案例是新疆维吾尔自治区人大常委会九月27号审议并通过了《自治区信息化促进条例》,有针对性的制订了关于禁止利用互联网从事煽动民族分裂等7项行为,

中国媒体报道称,日前闭幕的新疆自治区人大常委会会议审议通过了《自治区信息化促进条例》。

报道称,该条例有针对性地制定了关于禁止利用信息网络实施危害国家安全、破坏民族团结、煽动民族分裂,提供、制作、发布或者传播虚假信息等7种行为的规定。

乌鲁木齐骚乱爆发后,中国当局立即全面封锁了新疆地区的互联网、手机短信通讯,对进出新疆的信息严加控制。不过,尽管如此,关于新疆骚乱的图像和画面仍然通过各种渠道传播出来。

*官民网上对立*

香港互联网协会主席莫乃光认为,互联网和传统媒体不同,信息通过互联网的流动传播是无法完全堵塞的。莫乃光说,在中国这种极权国家,管治者与人民两者之间就互联网的对立,恐怕无可避免,未来难 免走上冲突之路。今天的中国网民,已非二、三十年前的中国人民可比,现代中国社会很多人公民意识越来越强,他们对生活、自由的追求,不容轻视。



「針刺し」デマ流し拘束 中国陝西省
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/world/china/304583/
2009/09/22 16:05
22日付の中国紙、新京報によると、陝西省楡林市の警察は21日、同市内で針刺傷事件が起きたとのデマをインターネット上で流したとして、28歳の男を拘束、10日間の行政拘留とした。

男は20日夜、ネット上に「路上で約40人が(新疆ウイグル自治区の)『新疆人』に針で刺された」などと書き込んだ。男は数日前に携帯電話を盗まれ、同自治区出身のすりによる犯行だと思い込み、腹いせのためにデマを流したという。(共同)

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by YAPONLUQ | 2009-10-01 01:30